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授かり婚で当面必要になる費用は?出産や結婚式、子育て費用などを調査

授かり婚の場合、2人での生活がスタートするとすぐに、さまざまな費用が必要になってきます。何となくイメージはできるけれど、実際にどれくらいのお金がかかるのか、不安に感じている方も多いのではないでしょうか。

そこで今回は、授かり婚で当面必要になる費用について、どんな場面でいくらくらいかかるのかをご紹介します。

まず必要なのは出産費用…その内訳は?

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授かり婚で最初に確保しなければならないのが、出産までにかかる費用です。妊婦の健診は病気による受診ではないため、健康保険が適用されません。そのため、10割負担での支払いになり、1回あたり3000円~5000円程度の費用がかかるのが相場です。

妊娠が分かって母子健康手帳を受け取るときに、多くの自治体では妊婦健康診査受診票が発行されます。助成の内容は自治体によって異なりますが、14回程度の健診が無料になることが多いようです。助成が受けられる分を除いた健診の自己負担額は5~10万円程度の範囲に収まるのが一般的ですが、妊娠中に何らかのトラブルで処置を受けたときには、負担額が膨らむことがあります。医療処置には健康保険が適用されますが、万一に備え、これまでに加入していた医療保険があればチェックしておくと安心ですね。

また、出産費用については目安として40~50万円程度の費用がかかりますが、そのうち42万円が出産一時金として支払われます。直接支払制度を利用すれば、費用が直接医療機関に支払われますので、多額の費用を立て替え払いする必要はありません。助成金や一時金を差し引いて考えると、出産までに20万円程度を確保できれば、心のゆとりをもって赤ちゃんを迎えられるのではないでしょうか。

余裕があればしてみたい結婚式の費用は?

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出産にかかる費用が確保でき、余裕があると感じられたら結婚式について考えてみましょう。結婚式にかかる費用は地域によって、2人や両家の考え方によっても差が出てきます。結婚式をしたいときには、早めに両家を交えて具体的なイメージを話し合っておきましょう。結婚式のプランを具体化する前に、あらかじめ予算を決めておくのも大切なことです。

一般的な結婚式の費用については、招待人数が70人程度である場合、300万円ほどが平均であると言われています。ご祝儀で戻ってくるお金もありますが、式場への支払いは前払いが基本になりますので、あらかじめまとまった金額を用意しておく必要があります。準備できるお金が決まったら、その範囲内で優先したい事柄を決めていくとよいでしょう。例えば、海外挙式を優先したい場合には参加人数を絞ったり、ハイシーズンを外したりすると費用を抑えることができます。

また、双方の友人を多く招きたいときには、一棟貸し切りの式場を借りると費用を抑えられることがあります。費用を抑えるために、挙式を少人数で行って2次会を盛大に行うのも選択肢の一つです。会費制の2次会であれば、友人にも気軽に参加してもらえそうですね。

育児と生活にかかる費用はどのくらい?

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授かり婚であれば、出産後の育児や生活費用も気になるところです。内閣府の「平成21年度インターネットによる子育て費用に関する調査」によると、最初に生まれた子供一人あたりにかかる年間の子育て費用は931,246円とされています。金額の内訳で最も多かったのが、生活用品費で222,491円、次いで子どものための預貯金・保険が221,193円、お祝い行事関係費が159,354円、さらに食費が111,126円、衣類・服飾雑貨費が88,513円になっています(1)。

赤ちゃんが誕生すると、ベビーベッドや布団一式、ベビーバスやベビーカーなどが必要になるほか、ベビー服やオムツなどの費用もかさみます。ベビーベッドやベビーバスのように、短期間の利用で済むものはレンタルを利用すると費用を節約でき、保管場所の心配もありません。また、両親から出産祝いの申し出があったときには、欲しいものをリクエストするのもおすすめです。欲しいものを計画的に揃えられるのは嬉しいものですし、贈る側にとってもギフトを選びやすいメリットがあります。

調査の中で生活用品費の次に多かったのは、子どものための預貯金・保険でした。育児にはこれからまだまだお金がかかるもの。先を見通しながら、コツコツ計画的に貯蓄をすることが望まれますね。

(1)内閣府、「平成21年度インターネットによる子育て費用に関する調査」第3章 調査結果、図表1-3.第1子一人当たりの年間子育て費用額(対象者全体平均)【第1子の年齢・学年別】、http://www8.cao.go.jp/shoushi/shoushika/research/cyousa21/net_hiyo/pdf/zentai/3sho_1.pdf、2017年2月参照

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